2012年1月30日
文化通信BBに弊社紹介広告を掲載!
2012年。
お客様の声とアドバイスをいただきながら、私たちが考える未来を創造し、歩みはじめています。
求められるソリューション。
この時代に最適で必要なシステム。
ビジネス力を高めるトータルソリューションをお届けします。

2012年。
お客様の声とアドバイスをいただきながら、私たちが考える未来を創造し、歩みはじめています。
求められるソリューション。
この時代に最適で必要なシステム。
ビジネス力を高めるトータルソリューションをお届けします。
文化通信社は出版社の基幹システム利用状況などを調べる「出版社システムアンケート」を実施した。調査は2011年11月22日~12月5日の期間で、郵送もしくはメールでアンケート用紙を送付し、FAX等で返送してもらう方法で、日本書籍出版協会、日本雑誌協会、出版コンピュータ研究会に加盟する出版社を中心に560社に実施、このうち113社(回答率20.1%)から回答を得た。回答社の属性は、売上高1億円以上~50億未満の社が69.2%、従業員数は50人未満で69.0%。書籍刊行点数は年間100点未満で70.3%「出版社システムアンケー」の質問項目はA~Kまでの11項目(質問項目はPDF参照)で、現在使用しているシステム、今後の入れ替え等の予定、導入を希望するシステムなどについて聞いた。
以上、文化通信bBB(2012年1月16日:増刊)に掲載された記事内容を転載しました。
『導入しているシステム提供会社』の項目で弊社が他社を大きくリードした!
新興出版社啓林館は、教科書の発行とともに、各社の、学校採教科書に対応した準拠物用品、児童書など多様な出版活動を行っており、それぞれの商品特性に応じた管理が必要となる。3年前に光和コンピューターのシステムを導入し、こうした管理を実現しているという。
光和コンピューターは12月16日、東京・新宿区の出版クラブ会館で、日本出版インフラセンター(JOP)と出版倉庫流通協議会の講演による第25回光和出版セミナー「電子化時代における書店の活性化」を開催した。経済産業省の委託を受けてJOPが取り組んでいる事業「フュ-チャー・ブックストア・フォーラム(FBF)」の一環として企画されたもので、同事業の内容なども報告された。
詳細はこちら→
美術書やデザイン書を発行する六耀社は、4年前に光和コンピューターの販売管理システムを導入し、取次・書店ルート以外の多様な取引方法にも対応できる体制を実現した。また、市場の変化に対応するための販売データなどの分析も容易になったという。
弊社は創業20周年を記念して10月20日、東京・千代田区のホテルニューオータニで感謝の会を開催しました。
その内容が文化通信社の業界ユースとして掲載されました。
■電子書籍ソリューション「YUBISASHI BOOKS」をスタート!
中小出版社を想定した廉価なシステム 「旅の指さし会話帳」で築いたノウハウ提供
情報センター出版局と関連会社エビデンスジャパンは、中小出版社が低コストで電子書籍出版に取り組むために、電子書籍の制作から販売までをカバーする「YUBISASHI BOOKS(指さしブックス)」をスタートする。文字コンテンツなら制作費を10万円程度に抑え、利用者が書籍感覚で電子書籍に出会うことができる販売サイトも開設。同社では今秋のサービス開始に向けて、共同開発を行っている光和コンピューターとともに、出版社への働きかけを強めている。
「文化通信bBB」
■語学出版の老舗がシステム導入で効率化
販売管理と印税管理を実施
外国辞書などの出版で知られる三修社は、2006年から東京・新宿区の近代科学社ビルに市ヶ谷受注センターと常備在庫を置き、取次や書店などからの注文処理と出荷業務を行っている。2010年には光和コンピューターの販売管理システムを稼動させ、業務の効率化を図っているという。
(ご参考)対談内容はこちら→
光和コンピューターは6月24日、東京・千代田区のアルカディア市ヶ谷で、第24回光和出版セミナー「出版社・書店は、近刊情報をどう活用すべきか!」を開き、高島利行氏(語研取締役営業部長、JPO近刊情報センター推進委員)、星野渉氏(文化通信社取締役編集長)が、4月1日にスタートした日本出版インフラセンター(JPO)の「近刊情報センター」について、現状とその可能性に関して対談した
「新文化」
★3.11★ 1都2県で被害深刻
東北地方太平洋沖地震またはそれによる原発事故、計画停電によって、宮城・福島県と東京23区内にある書店の売上げ減少が顕著であることが分かった。
青森・岩手・秋田の書店は震災後およそ1週間で回復基調となっている模様である。
これはある中堅出版社がP-NETの売上データをもとに分析したもの。
それによると、当該出版社の3月期売上は前月比15%減。
東北6県と茨城県の7県で販売シェア約22.6%を占めていた宮城県は11.9%で半減した。
東京23区内でも予想以上に被害が大きいことが明らかになった。・・・・
★3.11★ 日次データにみる震災の影響
「文化通信bBB」
◆販売低迷の脱却の兆し
光和コンピューターがある出版社の日次POSデータを分析したところによると、被災地の宮城県では震災後の約2週間にほとんど販売数がなく、累積売上金額からはその後の回復の厳しさが現れているが、東京都区内と大阪府は1週間の停滞の後、ほぼそれ以前と同様の推移に戻っており、福岡県では影響が少なかったという結果が出た。・・・・
「文化通信bBB」
◆書店店頭の近刊予約端末「PiT SPOT」もリリースへ
光和コンピューターは3月18日、日本出版インフラセンター(JPO)の近刊情報センター開設に合わせて、出版社がウェブ上で近刊情報を提供することを支援する「近刊情報EDI支援システム(出版社版)」と、書店が近刊情報を確認して発注することを支援する「近刊情報EDI支援システム(書店版)のサービスを開始する。
また、合わせて書店店頭で読者が近刊情報を検索して注文まで可能な情報端末「PiT SPOT(ピットスポット)」もリリースする。・・・
◆近刊情報センターと連携
送受信の支援専用サイトも
出版社や書店のシステム開発・販売を手がける光和コンピューターが、読者から近刊の予約注文がとれる端末「PiT SPOT」を開発し、書店への販売を開始した。
日本出版インフラセンター(JPO)の近刊情報センターと連携して、出版社の近刊データを店頭から読者に発信するもの。
CD、DVDの商品情報を合わせて展開することで複合型書店でのニーズにも応える。・・・・
「文化通信bBB」
■近刊情報の登録出版社、年内に200社を見込む
仕入れて売る体制の確立が狙い
11月1日近刊情報を収集する専用ウェブサイト「専門書近刊サイト」
開設した。出版社がウェブサイトで近刊情報を登録し、各店舗が事前発注を
行う仕組み。出版社200社の参加を見込んでいる。